水上ドローン先進技術の光と影！小型技術の進化と軍事利用のジレンマ

水上ドローンとは？

水上ドローンは、空を飛ぶドローンと同じく、遠隔操作や自動操縦が可能な機器ですが、その活動領域は水上や水中に限定されます。

この技術は、手のひらサイズから数人が乗れるサイズまで多種多様で、専用のコントローラーやスマートフォン、タブレットを通じて操縦されます。

自動操縦機能を持つ水上ドローンにおいては、GPSが備わっており、事前に指示したコースを自動で航行することが可能です。

水上ドローンの種類と用途

水上ドローンの種類は、ROVとAUVの2つに分かれます。

ROV(Remotely Operated Vehicle)

遠隔で操作ができる無人潜水機です。通常では確認困難な海底の調査などに使用されます。
ほかの水上ドローンに比べ高性能なつくりになっています。

• 水中の映像などの記録
• 水中の調査、捜索
• 水中の建造物のメンテナンス
• センサーによる水中観測
• アームなどを取り付けての作業

AUV(Autonomous Underwater Vehicle)

自律型の無人潜水機です。航行時にケーブルを必要としないため、ROVと比べると低コストな運用が可能です。

• 水中の測量
• 水中の生物調査
• 水質調査
• 水中の資源探査

小型水上ドローンの技術的進化

小型水上ドローンは、そのコンパクトさから運搬が簡単で、狭い場所や通常は入れないようなエリアにも進入できるほか、目立たずに活動することも可能です。これは、以前の大型モデルでは難しかったことです。

この技術的進化は、最先端の材料科学や光学技術によって、水上ドローン本体の小型化はもちろん、高性能なセンサーやカメラを小型化する技術が進化したことで実現されています。

このことにより、細やかな水中調査や作業、環境モニタリングが可能になりました。

また、小型化技術の進歩によって、水上ドローンの製造コストや運用コストが削減され、より多くの企業や研究機関がこの技術を利用できるようになりました。

水上ドローンの価格

水上ドローンは、その用途と機能によって幅広い価格帯が設定されています。趣味やレジャー用のモデルは、6万円台から10万円程度で購入可能です。

これらのドローンは水中撮影や釣りなどの用途に対応しています。

しかし、企業が漁業、調査、点検などの目的で使う専門的な水上ドローンは、価格が30万円から200万円程度となり、一部のモデルでは更に高価になることもあります。

これらの高価なモデルは、特定のアームの取り付けやセンサーなどのオプションが搭載可能なものもあり、特殊な作業に対応できるように設計されています。

水上ドローンと釣り

水中での撮影が可能な水上ドローンは、魚群を発見するのに役立ちます。

カメラを搭載していることで、水中の魚群の動きを直接確認できるため、魚が集まるポイントをタイムリーに狙うことができます。

釣り専用の水上ドローンを選ぶ際は、魚群探知機能がついているモデルが理想的です。また、連続稼動時間や充電時間は使用感に大きく関わるため、購入前に確認することが大切です。

また、コンテナを装備し、カメラからの映像を見ながら餌を投入できるモデルもあります。

さらに進んだ水上ドローンには、針とルアーを装備し、餌を落としてから魚を釣り上げるまでの全過程をリアルタイムで撮影できるものも存在します。

水上ドローンの魅力は、カメラを通じて水中の様子を撮影できることです。これにより、魚の生態や餌を食べる様子などを観察することができ、釣りの面白みをさらに深めることができるでしょう。

日本水上ドローン協会の役割

日本水上ドローン協会は、水上・海洋ドローンの普及と技術革新を促進することを目的とした非営利団体です。

この協会は、水上・海洋ドローンに関する知識の広がりと理解を深めること、さらには産業の健全な成長と安全な運用を支援する活動を行っています。

また、協会は水中ドローンの機能や性能に関する基準を定めており、これらの基準に適合する機種には認定証や認定マークの交付を行っています。

人材育成も協会の重要な役割のひとつで、水中ドローン安全潜航操縦士などの民間資格の認定を通じて、業界のプロフェッショナルを育てています。

水上ドローンの軍事利用

日本では、これまで軍事領域でのドローン活用に後れをとっていましたが、防衛省がその重要性を認識し、積極的な導入へと方針を転換しています。

2022年12月に公表された国家防衛戦略では、水上ドローンを含む無人アセットが防衛力強化のキーテクノロジーとして初めて位置付けられました。

この戦略では、ドローンが部隊の構造や戦術を根底から変える「ゲーム・チェンジャー」になると強調されており、空中、水上、水中といった全ての領域での活用、無人潜水艦の装備化、さらには攻撃型ドローンの導入が検討されています。

過去から学ぶ、震洋と水上ドローン

水上ドローンの技術は急速に進化し、今日ではさまざまな分野での活用が期待されていますが、わたしたちはその技術の根底にある、歴史的な教訓を学ぶ必要があります。

特に、震洋という太平洋戦争時の日本海軍が使用した搭乗員が目標に体当たり攻撃する特攻兵器（小型特攻ボート）から得られる教訓は重要です。

震洋の攻撃方法は、自己犠牲を伴いますが、水上ドローンでの攻撃は、無人でおこなうことが可能です。

震洋における経験は、その技術がどのように戦術や戦略を変えるか、そしてそれがどのような倫理的な問題を引き起こすかを教えてくれます。

水上ドローンなど最新技術の取り扱いは、技術の発展がもたらす可能性とリスクを理解し、責任を持って扱うことが重要です。

歴史から学ぶことで、水上ドローンの未来がより良い方向へ進むことを願います。

ウクライナにおける水上ドローン

水上ドローンの技術の発展は、軍事利用という大きなジレンマを含んでいます。

ウクライナにおける「シーベイビー」のような水上ドローンの軍事的利用は、その明確な例と言えます。

「シーベイビー」は、大量の爆薬を搭載し、長距離を高速で航行できる能力により、敵艦を撃沈することが可能です。

しかしながら、この技術が持つ軍事的な潜在力は、国際安全保障の観点から見れば諸刃の剣です。

ドローン技術が軍事化することで、新たな脅威や紛争の火種を生み出す可能性があるからです。

実際、無人で運用可能な水上ドローンは、従来の戦争のルールや枠組みに適合しない新たな戦闘形態を生み出しています。

これに対する国際的な規制や合意形成は、追いついていないのが現状です。

国際社会は、技術の進歩を正しく導くために、適切なルール作りと監視体制の構築が急務となっています。

水上ドローンについてのまとめ

水上ドローンは、その用途の多様性と進化する技術力により、現代社会における多くの分野での活用が期待されています。

遠隔操作や自動操縦が可能なこの機器は、水上や水中の調査、探索、さらにはレクリエーションなどにおいて能力を発揮しています。

しかし、この技術発展の陰では、太平洋戦争中に日本海軍が使用した特攻兵器「震洋」の例が示すように、技術の軍事的応用は深刻な倫理的問題を引き起こす可能性があります。

現代においても、ウクライナでの「シーベイビー」のような水上ドローンの使用は、軍事技術としてのポテンシャルとそのリスクを世界に示しました。

水上ドローンの潜在能力は計り知れません。しかし、技術の進歩と共に、その使用方法に対する倫理的な配慮と国際的な規制の整備が求められています。

水上ドローン技術の発展は、人類にとって大きな恩恵をもたらすと同時に、その使い方には賢明な判断が必要です。